レジャー保険とは?意外と知らないレジャーのリスクを徹底解説

気軽にレジャーに行く人も多いかと思いますが、やはり万全を期していてもレジャー中は事故率が高くなります。そんなときに助かるレジャー保険の解説記事です。

2015年夏、飲酒後の遊泳で20人が死亡

春の大型連休、ゴールデンウイーク、夏のお盆休み、秋のシルバーウイークと、気が付けば、まとまったお休みがとりやすくなったこのごろ。家族そろってのレジャー計画を楽しみにしている人もいるでしょう。

8月6~16日の、いわゆるお盆期間では、2016年から8月11日が「山の日」として祝日になりました。そもそも会社に「お盆休み」がある人には、あまりうれしくないかもしれませんが、「山の日ができたことで、お盆期間にまとまったお休みがとれるようになった」という声も聞きます。

家族や仲間と、レジャーにGO! しかし、大人も子どもも、気分がウキウキしていると、つい行動が大胆になりがちです。大人は日ごろのストレスを晴らそうとばかりに、昼間からお酒を飲む場合も多いもの。酔った状態では、ふだんはしないような判断をしてしまうこともあります。

海上保安庁の発表によると、2015年の7月1日~8月31日の間に海水浴や釣りなどのレジャーで事故に遭った人は447人。121人が亡くなったり行方不明になったりしました。

驚くのはその原因です。なんとお酒を飲んだ後に泳いだことが原因で事故に遭った人が42人。そのうち20人が亡くなっているのです。この人数は、統計を取り始めた2001年以降で最多とのことです。

海辺でいい具合に酔っぱらって、そのまま海へ。とっても気持ちよさそうで、ついついやってしまいそう。しかし、波打ち際の水浴びならともかく、そのまま沖へ泳ぎだすことが、いかに危険かを語っています。

もし家族や仲間が、そんなことをしだしたら、ぜひ止めてくださいね!

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水遊びのレジャーにはライフジャケット着用

川遊びやボートなど、水遊びのレジャーでは、ライフジャケットが必須といわれます。重いし暑いし、ファッション性もいまいち、という気持ちはもっともなのですが、いざというときには自分を守ってくれるものです。

国土交通省によると、小型船からの海中転落で亡くなる、行方不明者になる人は、毎年約80人にのぼります。2005~14年の海中転落事故では、ライフジャケットを着ていなかった人の生存率は約27%。それに対して、着ていた人の約60%は助かっています。

中には、途中までは着ていたのに、ライフジャケットを脱いだ後に転落して、亡くなった例もあるようです。

船でのレジャー中の事故を減らすために、国も対策をはじめています。国土交通省は、今後、ライフジャケットを着用する義務の対象範囲を広げるとしています。

レジャーのオプショナルツアーなどでボートに乗るさいは手渡されることもありますが、スポーツ店やネット通販などでも購入できます。

特に釣りをしているときには、バランスを失って海に落ちてしまう危険もありますし、静かな波だと思っても、突然高波がやってきて、海に投げ出されたりするケースもあります。

特に水のレジャー中の子どもたちには、嫌がっても、着用させるようにしましょう。大人も、泳ぎに自信のない人は、ぜひ着てくださいね。

それから子どもと一緒に水のレジャーを楽しむ注意点をもう一つ。警察庁の発表によれば、2015年で死亡、行方不明者が出た水難事故での発生場所は、半数以上を海ですが、事故に遭った人を中学生以下の子どもに絞ると、なんと4割以上が河川だということです。

川だから、という油断は禁物ということですね。きちんと備えると安心です。

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レジャーで海に落ちたら「ラッコのように浮いて救助を待つ」

では、ライフジャケットを着ていても着ていなくても、うっかり海や川に落ちてしまった! そんなときは、どうすればいいのでしょう?

まず、落ちたことにびっくりして、パニックになりがちな心を、なんとか落ち着かせます。バタバタしたり、助けを求めようと叫ぼうとすると、水を飲んでしまいよけいに危険です。また、服を着ている場合は、泳ぎが得意な人でも、勝手が違う場合があるでしょう。

東日本大震災のときにも話題になっていた、「ういてまて」が効果的だといいます。ラッコのようにおなかを上にして浮かぶ、背泳ぎのような姿勢を保ちながら、浮かんで待つのです。

人間の体は、海水では5%、真水では2%程度しか水面より上には出ないそうです。鼻と口が水面に出ていれば呼吸はできます。

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レジャーには危険がいっぱい。レジャー保険とは?

水辺のレジャーの注意点をあげてみましたが、レジャーとは非日常を楽しむこと。そこには当然、ふだんの生活とは違う危険もあります。

例えば長時間を暑い屋外で過ごせば、汗が出ます。汗をかくのは気化熱を利用した体温調節をすることで、特に脳の温度を下げるための、大切な機能です。そこで水分補給が十分でないと、脱水症になってしまいます。

また、東京都内のデータでは、2015年の都内の遭難者数は前年に比べて21人増えた155人。3年連続で増えています。なんとその6割超が高尾山での遭難です。手軽に登山ができてしまうイメージから、装備や経験が十分でない人が増えています。

十分な下調べ、準備をしないのは自己責任ではありますが、調べて準備をしたとしても、危険な目に遭うことはあります。特に子ども連れなどの場合、備える方法の一つがレジャー保険です。

オンラインで手軽に契約できるなど、加入もお手軽な商品が多いのですが、レジャー保険と聞いても「また、新しい商品が出たのだろうか」という意識の人も多いと思います。

レジャー保険とはネーミングの一つ。いろいろな会社から、わかりやすく具体的な名前が付いていることで、逆に無数に商品があるように見えて迷ってしまうかもしれませんが、中身を見ると、シンプルな補償の組み合わせです。

詳しく見ていきましょう。

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レジャー保険とは、レジャー用のパッケージ保険

レジャー保険とは、レジャーという目的に特化して必要な補償を集めた、いわばパック型商品。「レジャー中にこんなことがあったら困る」ということに備えるものです。

国内、海外の旅行保険(旅行傷害保険)も、旅行という目的に特化したパッケージ商品といえます。海外旅行をした際に保険に入ったことがある人は、イメージしながら読むと、重なっている部分も多いので、頭に入ってきやすいでしょう。

旅行の保険では、「いつからいつまでが『旅行』なの?」という疑問がわきます。保険のパンフレットを見ると「自宅を出発して自宅に帰宅するまでの旅行期間中」といった、旅の定義が書いてあります。

レジャー保険は、そのレジャーの期間中だけという場合もありますし、中には、1年など一定期間まとめて加入するタイプもあります。趣味で何度も行くという人は、その都度加入するよりは、一定期間まとめてのほうが、面倒も少なく金額的にもオトクかもしれません。

では、レジャー保険の中身は? レジャーといっても、人によって、ゴルフ、キャンプや釣りなどのアウトドア、ヨットやスキー、スノーボードなどのスポーツ、国内旅行と思い浮かべるものが違いますよね。どれでも結構ですので、思い浮かべてください。

レジャー保険のほか、スポーツ保険という名前もありますが、これも目的に絞ったネーミングであるだけで、補償はかなり重複している場合もあります。

商品によって内容が異なりますが、下記が代表的な補償の一例です。

●死亡補償
不慮の事故によるケガで、事故の発生の日からその日を含めて180日以内に死亡した

●後遺障害補償
不慮の事故によるケガで、事故の発生の日からその日を含めて180日以内に後遺障害が生じた

●入院に対する補償
不慮の事故によるケガで入院した

●手術に対する補償
不慮の事故によるケガの治療のため所定の手術を受けた

●携行品損害に対する補償
携行品が壊れてしまった、盗難に遭った

●捜索・救援に対する補償
遭難などにより、捜索や救援活動を行なった

●賠償責任に対する補償
スポーツやレジャー中にうっかり他人にケガをさせたり、他人やお店の物を壊したりした

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「うっかり加害者になった」場合もレジャー保険が役立つ

死亡や後遺障害、ケガ、手術など、納得していただける補償内容だと思います。ただ最後だけ、「自分が加害者になったとき」の補償になっているのに気が付いたでしょうか?

スポーツやレジャー中にうっかり他人にケガをさせたり、他人やお店の物を壊したりしたときの「賠償責任」に対する補償です。もちろん、わざと行った場合や、犯罪行為は補償外です。

保険とは、基本的に、自分の預貯金でカバーしきれないリスクを補うもの。軽いケガで病院に行くくらいなら預貯金から工面できても、自分の持っているお金をはるかに超えるリスクには、お手上げです。

リスクという面では、個人賠償責任は、かなり高リスクといえます。

例えば、ゴルフプレー中に打球が他のプレイヤーに当たった、スノーボードで他人にぶつかった、自転車で他人にぶつかった、などはレジャー中に起きそうです。ショッピング中に誤って商品を落として壊してしまう場合もあります。想像しただけでぞっとしますね。

特に、人にケガをさせた場合、損害賠償の金額は、かなりの高額になることもあります。

レジャー中の例ではありませんが、未成年者が起こした自転車事故に対して、保護者に約9500万円の損害賠償命令が出たニュースは記憶に新しいところです。

余談ではありますが、この判決「9500万円」が出たことで、日常生活も含めて、個人での賠償責任補償は1億円はあったほうがいい、と考える人が多くなったようです。

※個人賠償責任保険は、損害保険の特約ですでに加入しているケースもあります。レジャー保険に限らず、大切な補償ですので、最後のほうでまとめます。

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スキーやスノボに特化したレジャー保険も

自分がケガをしてしまう可能性のほかに、ものを壊す、人にケガをさせてしまいそうな可能性も高そうなレジャーといえば、冬のスキーやスノーボード。

骨折ともなれば、長い入院生活を余儀なくされてしまうこともあります。また場合によっては、雪山で迷って捜索隊のお世話になってしまうかもしれません。

ウィンターシーズンには、旅行保険のように旅行期間中だけ加入できる手軽なスキー、スノーボードに特化した商品も販売されています。インターネット経由で、短時間で申し込めるものも多いようです。

自分自身の死亡、後遺障害やケガによる入院、手術に加えて、他人に対する賠償責任保険、遭難した際には捜索費用、スキー板やスノーボードといった携行品が破損した場合の補償があるものも。

このように、補償内容をあげると、レジャー保険のイメージがよりリアルになってくるのではないでしょうか。

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「ホールインワン」もレジャーのリスク!?

話がちょっと深刻になっていますので、少し、骨休めの話題を入れましょう。

ユニークなところでは、ゴルフを対象とした保険では、ホールインワンを達成したときの補償があることもあります。ホールインワンを補償する!? これって一体、なんでしょう?

ホールインワンの確率は数万分の一だといいます。それだけに、日本では、一緒にプレイした仲間にお祝いを配る、キャディーさんに謝礼をはずむ、さらには祝賀会(!)を開くなどの習慣があるようです。

これは、海外ではあまりないことのようですね。つまり、日本では、ラッキーにもホールインワンを達成すると、何十万円といった、びっくりするくらいの出費になってしまうこともあるのです。

そこでホールインワンを達成したときには保険でしっかり、お祝いにかかる費用などが補償されるというわけですね。なんと気が利いた補償でしょう。

なかなかないことだけに、出費も半端ではない。「たしかに本人にとって、リスクといえばリスク?」と不思議な感じもしますが、ゴルフ向けの保険に加入していて、ラッキーにもホールインワンを達成したら、心おきなくゴージャスなお祝いができるということですね。

ゴルフ好きの知り合いがいたら、話のタネにしてみてください。

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レジャー保険と生命保険の重複はどうする?

ざっくりとレジャー保険のイメージをつかんだところで、ふと、気になるのが、もともと入っている生命保険や医療保険です。

先ほど、一般的なレジャー保険の中身を分解してみました。補償を見ますと、「自分の入っている生命保険での保障(※生命保険では「保障」、損害保険では「補償」と、漢字が違います)と重複しているのでは」と気づいた人もいることでしょう。

これが、便利なのですが、レジャー保険がパッケージ商品であるゆえの落とし穴ともいえます。たとえば死亡、後遺障害の保険金はもともと生命保険で十分な金額だけ加入している、という場合です。

レジャー保険は加入期間が短いだけあって、保険料が大変少額ですむ場合もありますので、時間をかけるくらいなら、補償がかぶってもいいから安心しておきたいという考えもあると思います。

一方、自分が加入している保険とレジャー保険を比べて、例えば「ほかは必要ないけれど、万一遭難したときの捜索費用はあったほうがいいかもしれない」など、足りない補償だけ補うような保険を探す方法もあります。

こうしたピンポイントの補償については、後で「ミニ保険(少額短期保険)のところで説明しますので、少々お待ちください。

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レジャー保険、クレジットカード付帯保険の重複は?

同じく、レジャー保険には「国内旅行保険、海外旅行保険とどこが違うの?」という疑問があると思います。これも、商品ごとに内容が違ってくるため、商品名だけでなく、どんな補償内容なのかをばらして見ていくと、違いがわかってきます。

国内旅行保険、海外旅行保険(いわゆる、国内外の旅行傷害保険)は、クレジットカードでも付帯されていることがありますよね。

国内外の旅行傷害保険の、主な補償をあげてみましょう。

●死亡補償
●後遺障害補償
●入院に対する補償
●手術に対する補償
●携行品損害に対する補償
●捜索・救援に対する補償
●賠償責任に対する補償

おやおや? レジャー保険と重複します。違うのは保険金額だけ、という場合もあるでしょう。

クレジットカードでも付帯保険の注意点は、カードを持っているだけで補償される自動付帯タイプと、旅行費用の一部をカードで決済したときにだけ補償の対象になる利用付帯タイプがあること。

利用付帯は、レンタカー代、電車代など旅費の一部でもいいので、とにかく支払うことがポイントです。少々面倒ですが、利用付帯のカードは、このカードではリムジン、こちらではレンタカーというように、旅行の移動代金を少しずつ支払って「使用付帯」の基準を満たしておくことがおすすめです。

それには理由があります。旅行保険付きのクレジットカードを複数枚持っている場合、死亡、後遺障害補償はいちばん金額が高いものが適用になりますが、治療費用については、各カードの補償額を合算できるケースもあります。

もちろん、実際にかかった金額が上限になるので「焼け太り」はできません。でも、補償金額が増えるかもしれないのは、いざというときには、ありがたいことですよね。

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少額短期保険(ミニ保険)のレジャー保険とは?

パッケージ商品のレジャー保険ではなく、もっとピンポイントで「捜索費用だけをカバーしておきたい」といった場合は、ミニ保険(正式名称は、少額短期保険)をチェックしてみてもいいでしょう。

インターネットなどで検索すると商品名が出てきますので、会社情報をチェックしないと損保会社の商品か、ミニ保険かがわかりにくい場合もありますが、レジャー保険のなかでもニッチな保険になればなるほどミニ保険である可能性も高くなるので、解説しておきましょう。

ミニ保険とは、2006年4月の保険業法改正で生まれた保険です。保険金が1000万円まで(死亡保険金は300万円まで)、保険期間は1年(損害保険分野は2年)と、通常の保険に比べて少額になります。

通常の保険会社は免許制のうえ、最低資本金が10億円なのに比べて、ミニ保険会社のほうは最低資本金が1000万円とこちらもミニサイズ。異業種からの参入も相次いだことで、この10年で、新しく生まれたニーズに対応する、ニッチな商品が生まれているというわけです。

例えば、ビッグデータを使って健康診断の結果やレセプト(診療報酬明細書)から「健康年齢」を算出して、実際の年齢よりも若いという結果が出た人には保険料が安くなる、健康年齢に連動型(!?)医療保険が話題になっていました。機器メーカーというまったくの異業種から参入したミニ保険会社によるものです。

また、賃貸住宅の大家さん向けに、入居者が孤独死した場合の清掃費用や家賃補助をするミニ保険も出ています。このように商品の独自性がかなり高いので、人数は少ないけれど「こうした保険がほしい」と強く思っている人の需要にはぴったりと合うようです。

補償金額は少額とはなってしまいますが、レジャー保険分野でいえば、例えば、年間5000円程度の保険料で、山で遭難したときの捜索、救助の費用を年間300万円まで補償するといったミニ保険も出ています。

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少額短期保険(ミニ保険)の注意点も知ろう

レジャー保険の補てんとしても使えそうなミニ保険。こうした便利さが人気ですが、知っておきたい注意点もあります。

万が一保険会社が破たんした場合です。生命保険会社、損害保険会社が経営破綻した場合は、セーフティーネットである「保険契約者保護機構」が機能して、契約者が守られます。ところがミニ保険は適用外です。

ミニ保険各社は、そうした万が一に備えて供託金を積み増して対応しています。一見、同じような商品名や補償内容であっても、その会社が通常の保険会社なのかミニ保険会社なのかによって、いざというときの対応が異なることは、知っておいてもいいでしょう。

ミニ保険会社は、異業種の大企業の子会社ということもあります。短期間、少額の加入でも、親会社の情報までふまえて知っておくのがおすすめです。

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実は、個人賠償責任保険には加入している?

レジャー保険は、補償の中身を見て、自分が入っている保険との重複をチェックする、クレジットカード付帯の海外、国内旅行保険を使う、足りない部分を補うだけでいいのならミニ保険で探す。だんだん、まとまってきました。

レジャー保険の「肝」ともいえる、他人から賠償責任を請求された際の個人賠償責任補償も、実は、自動車保険などの特約として加入している場合があります。

もう一度おさらいしますね。個人賠償責任保険は、日常生活の中で他人に対してケガをさせた、ものを壊してしまったりして法律上の損害賠償義務を負ったときに補償する保険です。

たとえばレジャー中であれば

●スキーやスノーボードで人にぶつかってケガをさせた
●自転車で人をはねてケガをさせた
●ホテルやお土産屋さんで商品や備品を壊してしまった

といった可能性がありますし、ふだんの生活では

●洗濯機の排水ホースが外れて、階下の部屋が水浸しになってしまった
●飼い犬が散歩中、人にかみついてケガをさせた
●うっかりベランダからものを落とし、通行人にケガをさせた
●子どもがキャッチボールをしていて、人の家の窓ガラスを割ってしまった

も、起こりうるかもしれません。あくまでも、このような状態が「起こった」でなく、それによって「訴えられた」状態になったときに、その金額を賠償する保険です。

被害者から訴えを起こされた場合にかかる訴訟費用や、弁護士費用といった費用も補償の対象となります。

このように守備範囲が広く、さきに書いた自転車事故の賠償金額9500万円のニュースが話題になったこともあり、自動車保険、火災保険の特約としてもポピュラーです。賃貸マンションの場合も、家財保険にもセットできる場合があります。

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個人賠償責任補償は家族でシェアもできる

さらに個人賠償責任補償は、本人だけでなく配偶者、同居親族、それから大学生の子どもが別の町で独り住まいしているといったように別居の未婚の子も補償されます(本人と本人以外の続柄は、保険事故が発生したときにおけるもの)。また、分譲マンションの管理組合では、マンション全体として加入している場合もあります。

自分から申請しないと保険金は出ません。レジャー保険の検討をきっかけに、自動車保険や火災保険の保険証書を出して、特約としてついていないか、チェックしてみましょう。

また、上述のように家族を補償するので、家族間で補償が重なっていないかも確認するといいでしょう。ここ、とても大事です。

例えば、都会でひとり暮らしをしている大学生の子ども(未婚)がスキーに行って人にケガをさせてしまい、損害賠償を請求されてしまったとしましょう。

もし、実家の親のどちらかが、自動車保険や火災保険の特約として個人賠償責任補償に加入していれば、子どもにもその保険が使えることになります。

つまり、子どもがレジャー保険に入っていなくても、親が加入する保険でカバーできるのです。賠償責任の金額の大きさを考えると、この補償があるのとないのでは人生が変わるくらい違います。別居の子どもがいる際は、家族でふだんから情報共有しておくといいですね。

これからどうしても個人賠償責任保険だけに加入したい場合は、ケガなどを補償する「傷害保険」とセットにした商品も販売されています。

加入するときは、「示談交渉サービス」が付いている商品を選ぶといいでしょう。加害者である自分が、被害者と示談交渉するのは、精神的にきつそうですよね。こうした細かなところも検討してみてください。

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個人賠償責任補償は「借りたものはNG」

ところで、個人賠償責任補償(保険)の注意点は「借りたもの」は対象外ということです。他人から借りたものを壊してしまった、なくしてしまった、ということに対して、貸主から訴えられて賠償責任を負っても保険金は支払われません。

これは、貸主と借主が口裏を合わせれば、保険金の不正請求が簡単にできてしまうからです。補償の内容をなんとなくうろ覚えで、「保険がきくから、借りたものでも大丈夫」と高額なカメラやスキーなどを借りて、紛失した、壊した場合は、補償の対象外です。

よく考えればその通りなのですが、「借りたものはNG」ということは、例とともに覚えておいてくださいね。どうしても心配な場合は、受託物賠償責任補償(保険)といった、別の損害保険の商品で補償することになります。

ちなみに、レジャー保険の中には、受託物賠償責任補償がセットされているものもあります。スノーボードや自転車、釣り竿など、高価なものを友人から借りて出かけるときは、借りたものの補償がある保険を選ぶようにしてくださいね。

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レジャー保険は、保険金の請求しやすさもチェック

インターネットで「レジャー」「保険」などのキーワードで検索すれば、安い順などの表示で保険が判断できる現在。本当に便利になったものです。ただ、内容をよく見ないで、料金が安いから契約して、契約したというそれでかで安心してしまうのはとても残念。

レジャー保険は、もしものことが起きたときの備えです。実際に起きたときにどうするか、きちんとシミュレーションしておかなければなりません。

ネット検索して「この商品がいいかな」と見たときに、損害保険の代理店の連絡先にリンクしてしまうことがあります。代理店が入るとなんとなく「面倒くさい」というイメージがわくかもしれません。

でも代理店の場合、いざというときに電話1本すれば、対応してもらえる場合もあります。事故が起きて慌てているとき、人と話せるのは安心できるものです。自動車保険などでお付き合いしている損害保険の代理店があれば、「レジャーに備えた保険に入りたい」ということで、自分で調べなくても商品を紹介してもらえるでしょう。

もちろん、代理店をおかずに合理化して、いつでもつながるコールセンターを備えた保険会社もあります。どちらを選ぶかはもしものときに保険金が支払われることが第一ですから、加入して安心できそうな会社かどうか、も重要です。

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レジャーで事故が起きたら、保険会社にすぐ連絡

もしも事故が起きたら? 一般的に次の書類が必要ですが、まずコールセンターなど所定の電話番号に電話して状況を伝えるのが第一です。

ケガの場合
●保険金請求書 ●医療機関宛同意書 ●治療費領収書(コピー) ●診察券(コピー) ●保険会社所定の診断書 ●申告書

個人賠償責任の場合
●保険金請求書 ●保険証券 ●保険会社が定める事故状況報告書 ●示談書(またはこれに代わる書類) ●損害を証明する書類 ※そのほか、提出を求められた書類

重複しますが、保険金は、自分から「こんな損害を受けました」と報告しない限り、支払われません。しかも、保険会社が定める日数があるので、その日数内に保険会社に連絡します。連絡をしないままでいると、請求権が消滅してしまいます。

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レジャー保険だけでなく、加入している全保険をチェック

事故が起こった場合は、レジャー保険だけでなく、ほかの保険も含めて請求もれがないか確認しましょう。

ケガをした場合、入院した場合は、医療保険や傷害保険などからも保険金を支払える場合があります。例えば夫や妻が契約者で、自分は家族特約に入っている、会社の団体保険に加入している、などです。

楽しいレジャーの計画のなかで、もし事故が起きたらと考えるのは気分が下がってしまうものですし、自分の加入保険をいちいちチェックするのは面倒くさいもの。でも、一度ここまで整理すれば、安心してレジャーにも出かけられますよね。

レジャー保険の加入どうする!? と悩んで調べることで、より安心した休暇が過ごせるはずです。

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