母乳育児の促進で年間82万人の乳児の命が守られる

医学専門誌『ランセット(The Lancet)』は、母乳育児の実践を促進することによって、年間82万人以上の子どもたち(9割は6カ月未満の乳児)の命を救える可能性があると発表した。

乳幼児の2大死因や母親のがんリスクも減少

 

母乳育児の増加により、5歳未満児の主な死因である、下痢の症例の半分近くを、そして呼吸器感染症の症例の3分の1を防ぐことができるそうです。

 

母乳育児の実践期間が1年増すごとに、母親の浸潤性乳がんの発症リスクが6パーセント減少しまう。

 

現在の母乳育児率から算出すると、毎年乳がんによる死亡を2万件近く防止できていることになりますが、母乳育児の実践が促進されることで、この数は倍増する可能性があります。

 

長期的な母乳育児は、卵巣がんの減少にもつながるようです。

 

また、長期間にわたる母乳育児で育った子どもについては、その後の過体重や肥満のリスクも減少するようです。

 

 

「母乳育児に投資することは、経済的に豊かな国、貧しい国どちらにおいても、女性と子どもの健康に多大な効果があるのです」(ユニセフの栄養部長のウェルナー・シュルテンク)

 

ユニセフによると、ランセットの論文では、低所得、中所得、高所得の国いずれにおいても、母乳育児が女性や子どもの命を守る効果があるそうです。

 

 

母乳育児欠如に関連する経済損失、年間3,020億ドル

 

今回の論文は、母乳育児の欠如に関連して生じる認知障がいが、所得能力に影響を与え、その損失が年間3,020億米ドルに達すると報告しました。

 

低所得・中所得国では年間700億米ドル以上が、高所得国では年間2,300億米ドル以上が、母乳育児の実践不足により損失となっているようです。

 

 

早期の職場復帰は母親が母乳育児を行う機会を減らす

 

およそ60パーセントの国で、出産育児休暇がILO(国際労働機関)の推奨する最低14週間という基準に達していません。

 

母乳育児を行っている母親が仕事に復帰しても、母乳を与えたり、搾乳したりするスペースが職場に用意されていないのも問題のようです。

 

「母乳育児は貧富にかかわらず、すべての子どもたちが最も健康的な人生のスタートを切るための、最も自然で、費用対効果が高く、環境にやさしく、容易に利用できる方法です。それを最優先にすることは、関係するすべての人々にとって互いに利益になるのです」

 

 

ユニセフとは

 

ユニセフ(UNICEF:国際連合児童基金)は、すべての子どもの権利と健やかな成長を促進するために活動する国連機関。現在190の国と地域で、その理念を様々な形で具体的な行動に移している。

 

特に、最も困難な立場にある子どもたちへの支援に重点を置きながら、世界中のあらゆる場所で、すべての子どもたちのために活動している。

 

 

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